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中国四川大地震の発生直後、関東地方で大地震が起こる前兆とも受け取れる不気味なデータが観測され、憶測を呼んでいる。
阪神・淡路大震災をキッカケに発足し、過去に何度も国内で大地震の予測に成功したＮＰＯ法人「大気イオン地震予測研究会」が１３日、関東の観測拠点で大気イオンの異常な急上昇を検知していたのだ。
大阪市立大名誉教授で予測研理事長の弘原海（わだつみ）清氏（７６）は「要警戒。別の情報も合わせて詳細に検討する」としている。

　「これまでの結果でいえば、大気イオン濃度が急上昇した後、実際に大きな地震が起こった確率は７０−８０％」と、弘原海氏は語る。

　予測研は阪神大震災が起こる前、大気中のイオン濃度が急上昇していたことに着目し、研究をしていた弘原海氏らが２００４年５月に設立した。現在、岡山理科大や神奈川工科大など、全国１１カ所に観測拠点を置いている。

　四川大地震翌日の１３日、神奈川県厚木市にある観測拠点で、１ｃｃ当たりのイオン濃度が急上昇。その値は約１１万７０００個と、平常時の１５０倍超の大きなものだった。これは四川大地震の影響ではなく、関東地区でのなんらかの異変の前触れとみるべきなのだという。

　予測研では、昨年も３月の能登半島地震（Ｍ６．９）や７月の新潟県中越沖地震（Ｍ６．８）などＭ５以上の大きな地震の前には大気イオン濃度の急上昇を検知しており、今月８日の茨城県沖地震（Ｍ７．０）の前にも、４月２２日に厚木市の拠点でデータの急上昇を確認していた。

　Ｍ５クラスの地震はイオン濃度上昇後、すぐに発生することもあるが、「Ｍ７クラスの大きな地震ほど、数週間、もしくはそれ以上の時間を置いて起こる傾向がある」という。

　予測研ではイオン濃度の計測だけでなく、動物の異常行動などにも注視しており、「イオン濃度が急上昇しても、すぐに地震が来るとはいいません。ただ、様々なデータや情報のなかで、濃度の上昇は１番初めに起こり、動物の異常行動などは地震の直前」と説明している。




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